現金は損が多い?!デジタル社会のこれからは『デジタル通貨』が常識!?
『Edy（楽天）』や『WAON』で買い物ができ、
『PASMO』や『Suica』で電車に乗れる時代です。
これらは通称“電子マネー”と呼ばれる『デジタル通貨』の1つです。
電子マネーは鉄道やコンビニ、自動販売機といった
現代人の生活に必要な主要施設において、
これらの決算は当たり前のものとして浸透して来ました。
また、”クレジットカード”も『デジタル通貨』の1つで
ネットショピングやWebサービスでの決算の主流となっています。
そして、BitCashやRippleなどの”仮想通貨”も『デジタル通貨』の1つで
現在は株のように価値変動が激しく起きており、投資の対象となっていますが
やがてはコミュニティ社会を支える有力な貨幣通貨として期待されています。
※仮想通貨(暗号通貨)に関しては性質が異なるのでここでは説明を除外します。
このようにデジタル化が進む社会では”キャッスレス”化が進んでいます。
これまで主流であった現金(貨幣通貨)は徐々に影を潜め、
今後の社会では『デジタル通貨』によるキャッシュレスが常識となります。
キャッシュレス化で遅れをとる先進国日本!
『デジタル通貨』の普及やキャッシュレス化において、
実は日本は先進国で最も遅れをとっている国と言われております。
ヨーロッパや中国、韓国といった近隣諸国の殆どは
すでにキャッシュレスが当たり前のものとなっており、
そのため、銀行の支店やATMなどはほとんどなくなって来ています。
これらの普及には強盗や盗難等の犯罪が多いことも挙げられますが
ネットの普及や『デジタル通貨』そのものの利用範囲において、
日本がかなりの遅れをとっていることも事実です。
しかし、近い将来デジタルが中心の社会となると
『デジタル通貨』による“キャッシュレス”が当たり前のものとなり、
これらを当たり前に使いこなせるようになっていないと
多くの損をしてしまうことになりますし、
強いては暮らしに支障をきたすことにもなりかねません。
それに『デジタル通貨』の方が管理も簡単な上に利点が多く、
また現時点では現金より多くの特典やサービスを受けることができます。
生活や暮らしに支障をきたす前に『デジタル通貨』について学び、
早いうちに”キャッシュレス”になれることをおすすめします。
お金の新しいカタチ?『デジタル通貨』のメリット!
デジタル通貨とはこれまであった現金 (貨幣通貨)と類似の性質を持ちながら
その用途や利用のしやすさは現金とかなりの差がある画期的な通貨です。
特に国境や距離に囚われないネット社会では
デジタル通貨の方が多くの利点があります。
まず、デジタル通貨は数字(デジタルデータ)だけの存在です。
なので、小銭やお釣りといった煩わしさがありません。
レジや自販機といった端末ではカードやスマホをかざすだけです。
”ピッ!”と一瞬で終わります。
ネットショッピングに至っては”ワンクリック” で完了!!
いちいち、決算金額に合わせて、小銭を数えることも
そのために繰り返す動作も必要ありません。
そのため、財布内がすっきりします。
というより、スマホアプリやガジェットを利用することであまり必要なくなります。
スマホは現代で財布以上に利用頻度の高いアイテムです。
そのため、持ち歩かないという人はほとんどいませんよね?
更にアプリによってポイントを貯めたりやクーポンの利用も可能です!!
これだけでもかなり快適ではないでしょうか?
また、銀行やATMで”お金を下ろす”といった行動は必要なくなります。
(※海外でいち早く流通したのは銀行やATM強盗といった犯罪が多かったため。
またATMでお金を下ろそうとしている人も狙われることもあったそうです。)
更に『デジタル通貨』は現金(貨幣通貨)と違い安全面での利点もあります。
最近の電子マネーにはクレジット機能がついていること限定ですが
紛失や盗難による利用の停止や残高や貯蓄ポイントの保証をするカードも増えています。
また、クレジットカードにはこうした不正利用に関する保証のほか
日常生活や旅先での事故等のケガや損害に対する保険もついいるものもあります。
『デジタル通貨』の気になる疑問?
手数料は誰が払っているの?
デジタル通貨である『電子マネー』と『クレジットカード』は
実は手数料が発生しています。
これ実は買い物やサービスを利用する際に消費者が一律に支払っています。
正確に言うと決算システムの利用料を含める決算手数料は
商品を販売やサービスを提供するお店が払っています。
そして、この手数料は店の売上から支払われることになります。
そこでちょっと思い返してください。
商品を購入やサービスの提供を受ける際に
現金での支払額、デジタル通貨での支払額なんて
分けられていないですよね?
つまりはこの手数料は現金で支払う人も
デジタル通貨で支払う人も一律で支払っていると言うことです。
また、このことで誤解があるのが『クレジットカード』です。
クレジットカードは翌月一括払いが基本です。
そして、一括払いに関して、手数料は発生しません。
利用者に手数料(金利を含む)が発生するのは分割やリボルビングといった
ローン(借金)の利用に関してだけです。
しかも電子マネーよりクレジットカードの方が
キャッシュバックや特典が多いので
現金での支払よりはるかに”得”をしていることになります。
主流デジタル通貨の2つの決算方法と
種類が豊富な電子マネー!
現在、主流となっているデジタル通貨では
- 予め”チャージ”を必要とする先払い(プリベイド)と
- 月の支払いを翌月にまとめて一括する後払い(ポストペイ)
の2つの決算方法があります。
基本的には『電子マネー』が先払いのプリベイド式となり、
そして『クレジットカード』が後払いのポストペイ式となります。
電子マネーの”オートチャージ”サービスは
クレジットカード機能が付いているもの限定となり、
翌月一括精算となるのでクレジットカードと同じく
もしくは通信会社が発行しているものの中には
スマホなどの通信量と一緒に決算が可能となる
つまりは後払い可能な電子マネーもあります。
また、クレジットカードについては説明することが多くなるので
ここでは詳しく記しませんが現時点では究極とも言える通貨で
持ち主の経済力を保証し、決算を行うことができるものです。
そのため、現時点で持ち合わせがなくても
銀行口座の残高がなくても先々のものであっても
支払いを行うことができる通貨となっています。
※クレジットカードについては別で詳しく説明します。
プリベイド式の電子マネー
- 商業系【Edy (楽天)】【WAON(イオン)】
- 鉄道系【pasmo】【suica】【ICOCA】
- コンビニ系【nanaco】【famima（T-MONEY）】
- 共通ポイント貯蓄型【おさいふPonta（ローソンなど）】【TUTAYA.Tカード(T-MONEY)】
- 独自ブランド系【ドンキー】【スターバックス】【ドトール】
- 【コメダ珈琲】【Cooca(すき家などのゼンショーグループ)】
- 通信事業系【AuWALLET（MasterCard）】【SoftBankカード(VISA)】
ポストペイ式の電子マネー
ポストペイ式の電子マネーは基本クレジットカードを発行する信販会社
もしくは通信事業者との契約が条件となっています。
- QUICPay
- ID(docomoユーザーならプリベイド、三井住友に口座を持っているならデビットも可能)
- 通信事業系【LINE Pay(JCB)】【SoftBankカード(VISA)】
デジタル通貨管理決算アプリ
『電子マネー』の方はカードという形態だけでなく、
アプリによって複数の電子マネーを
1台のスマートフォンで管理、利用が可能となっています。
- おサイフケータイ(Android限定)
- グーグルPay
- アップルPay
- LINE Pay
- CRECO(iPhone/iPad限定)
など
このように日本で使える電子マネーには多くの種類があり、
また、アプリも豊富で選ぶのに苦労しますが
最近では利用範囲を共通化することで本来の便利さをより実感しやすくなっています。
特に交通系の電子マネーはどれでも全国の交通機関とコンビニや自販機で利用できるので
日本で働くサラリーマンには大変便利なデジタル通貨となっています。
災害時には現金より備えを!
近年、世界的に自然災害が多くなっています。
そのため、
「災害時に電子マネーが使えないから現金の方がいい」
という否定的な意見もありますが
そもそも災害時には現金があっても買い物ができるとは限りません。
なので、災害対策には普段から物資を備えておくことをおすすめします。
特に食料や水のほか、電池やトイレットペーパーなどの日用品は
需要が急激に高まるので手に入りづらくなるので
これらの物資を日頃から蓄えておくほうが無難です。
また、日本は世界で最も災害復旧の早い国です。
大きな災害であっても約1週間ほどでライフラインの殆どは復旧します。
そのため、手に入るものは限らるかもしれませんが
それよりも早く電子マネーやクレジットカードも使えるようになります。
また、自宅が被災したなどの大きな被害を受けた場合には
国や自治体の援助を受けることになるので
現代日本ではすぐに現金がなくてもそこまで困ることはありません。
それにそこまで大きな被害になると必要となるのは現金ではなく
保険の加入ではないでしょうか?
なので、災害対策には保存食やそのた物資の蓄えと
住む場所や地域特性に合わせた保険の加入をおすすめします。